ここでは、代表的な指数を紹介します。

2.1. 日経平均株価

日経平均株価は、東京証券取引所のプライム市場^※に上場する銘柄のうち、日本経済新聞社が選定した225銘柄の平均株価です。「日経225」や「日経平均」とも呼ばれます。

• プライム市場：東京証券取引所が開設している、多くの機関投資家の投資対象になりうる規模の時価総額（流動性）をもち、一定の実績を有した企業が上場する市場

2.2. 東証株価指数（TOPIX）

東証株価指数（TOPIX）は、Tokyo Stock Price Indexの略称です。原則、東京証券取引所のプライム市場に上場している株式を対象としており、1968年1月4日の時価総額を100ポイントとして、現在の時価総額が何ポイントになるかを表します。

2.3. S&P500

S&P500は、Standard & Poor's 500 Stock Indexの略称で、「エスアンドピー500」と呼ばれます。ニューヨーク証券取引所やNASDAQなどに上場している大手企業約500社の時価総額を加重平均して算出されるアメリカの代表的な株式指数です。

インデックス投資を始めるうえで知っておきたい注意点について解説します。

4.1. 短期的に大きな利益は出にくい

値上がりが期待できそうな投資先に集中投資をすると、短期的に大きな利益が得られる可能性はありますが、予想が外れると大きく値下がりする可能性もあります。

インデックス投資では各ファンドを通じて幅広い銘柄に分散投資をするため、値上がりと値下がりが相殺されてリターンが平均化され、リスクを分散することができます。そのため、長期的な安定した運用に適していますが、短期的に大きな利益を期待することは難しくなります。

4.2. 他と比べて低めでも運用コストはかかる

インデックスファンドは投資信託ですので、購入時の「購入時手数料」、保有期間中の「信託報酬」、売却時の「信託財産留保額」等の費用が必要となります。

このうち、インデックス投資で特に注目したいのは、投資信託の保有期間中にかかる「信託報酬」です。信託報酬は、投資信託の純資産総額から、運用・管理にかかる費用として毎日一定割合を差引かれます。

インデックスファンドの信託報酬は、アクティブファンドに比べて低めに設定されています。ただ、保有期間中ずっとかかるコストのため、収益に影響を及ぼします。

なおインデックスファンドでは、販売手数料がかからない「ノーロードファンド」や、売却時の信託財産留保額がかからないファンドもあります。

4.3. 元本割れの可能性がある

指数への連動を目指して投資先が分散されているインデックスファンドは、リスクは分散されているものの、元本保証ではないため、価格が上がる時もあれば下がる時もあります。

4.4. 長期的な目線で運用することが大切

過去には、リーマンショックやコロナ禍のように、市場全体が大きく値下がりする局面がありました。このような局面では、保有資産が大きく減って不安になり、もっと下がる前に解約した方がいいのではないかなど、迷いが出やすくなります。

ただ、投資信託は大きく値下がりする局面があってもそのまま保有し続けることで、次の値上がりを待つこともできます。値下がりした局面で慌てて売ることは、損失を確定することになってしまう可能性がありますので、対象となるファンドの指標の値動きに一喜一憂することなく、長期的な目線で運用を考えましょう。

最後に、インデックス投資の始め方をお伝えします。

6.1. 口座を開設する

投資信託を始めるためには、金融機関で投資信託の口座を開設する必要があります。口座を開設する金融機関が決まったら、ホームページや店頭窓口で口座開設の申込みをしましょう。口座開設時に必要な書類は金融機関ごとに異なりますが、〈中央ろうきん〉では以下の書類の提出が必要です。

• 本人確認書類（運転免許証、マイナンバーカードのいずれか）
• 個人番号（マイナンバー）を確認できる書類（マイナンバーカード、通知カード・マイナンバー記載の住民票のいずれか）

また、NISA（少額投資非課税制度）やiDeCo（個人型確定拠出年金）を活用してインデックス投資を始めたい場合、NISA口座やiDeCo口座を開設しましょう。

6.2. ファンドを選ぶ

インデックス投資にはさまざまな種類があり、以下の点を事前に考えておくと選びやすくなります。

• 投資先は日本にするか？海外にするか？
• 投資したい商品（株式・債券・不動産・金など）は何か？

各金融機関で取り扱いのあるファンドの種類や基準価額、手数料などの詳細は、投資信託のページに記載されています。 どれを選んでいいかわからない場合は、各金融機関の担当者に相談しましょう。

なお、投資信託は一度にまとめて購入することもできますが、毎月定額を積立投資することもできます。積立投資は、まとまった資金がなくても始めやすいという利点があります。さらに、値動きのある投資商品は値段が上がったり、下がったりすることもありますが、積立投資なら投資信託を購入する時期を分散させ、時間をずらして投資を続けるという「時間分散投資」で購入単価の平準化が期待できます。