貯蓄額の平均はいくら？
年齢や世帯構成別の貯蓄額のデータを紹介

世帯主の年齢別に貯蓄額を比べると、年齢が上がるにつれて平均値・中央値のいずれも上昇しています。

全体的に平均値の方が中央値よりも高いことから、どの年代でもまとまった貯蓄がある一部の人が、平均値を引き上げていることがわかります。

世帯主の年齢	金融資産保有額の平均値	金融資産保有額の中央値
20歳代	508万円	185万円
30歳代	909万円	360万円
40歳代	1,293万円	520万円
50歳代	1,677万円	700万円
60歳代	2,581万円	1,140万円
70歳代	2,450万円	1,205万円

地域別の平均貯蓄額を比較すると、関東地方が平均値・中央値ともに最も高くなっています。

地域別	金融資産保有の平均値	金融資産保有の中央値
北海道	1,253万円	600万円
東北	1,350万円	500万円
関東	2,191万円	900万円
北陸	1,702万円	803万円
中部	1,880万円	700万円
近畿	1,830万円	860万円
中国	1,397万円	600万円
四国	1,722万円	575万円
九州	1,344万円	710万円

貯蓄があるかないかで、緊急時や将来のライフイベント時の対応が変わってきます。さまざまな場面を想定し、先を見据えて計画的に貯蓄をしましょう。

6.1. 緊急時のための貯蓄

暮らしのなかでは、思いがけない病気やケガ、失業、盗難などのトラブルに巻き込まれることもあるでしょう。そのようなときには、貯蓄が頼りになるものです。

月の生活費が20万円かかっている方の場合は、生活費の3～6カ月程度、60万円から120万円ほどを金融予備資金として預貯金で確保しておくと安心です。

6.2. ライフイベントに備える貯蓄

貯蓄をする大きな目的の1つに将来のライフイベントへの備えという面があります。ライフイベントには、結婚、車の購入、住宅購入、子どもの進学などがあり、月々の生活費とは別にまとまった費用がかかるので、長い期間をかけて計画的に貯めていく必要があります。

将来、住宅購入を考えるなら、まずは頭金の準備から始めましょう。「2023年度　フラット35利用者調査」によると、住宅購入にかかった資金のうち平均で12.7%を頭金として手持ち資金から支払っています。頭金があることで借入金額を抑えることができ、総返済額を減らすことができます。なお、マンション購入にかかった費用の平均額は5,245万円、土地付き注文住宅の購入にかかった費用は4,903万円となっています。

また、子ども一人あたりの教育費の目安額は、約1,255万円になります。1,255万円の内訳は、幼稚園から高校卒業まですべて公立に進学した場合にかかる費用574万4,201円と、大学入学費用81万1,000円、大学在学費用149万9,000円×4年間の合計額になります。（それぞれの目安額は、文部科学省、日本政策金融公庫の調査結果を参照）

なお、実際にかかる教育費は、公立か私立か、大学の学部が理系か文系か、一人暮らしをするかしないかなどによって大きな差が生じます。教育にはまとまった資金が必要となるので、子どもが産まれたときから計画的に準備を始めましょう。

参照：住宅金融支援機構「2023年度 フラット35利用者調査」

参照：文部科学省「令和3年度子供の学習費調査」

参照：日本政策金融公庫　令和3年度「教育費負担の実態調査結果」

6.3. 個人の目標に応じた貯蓄

自分らしい人生を楽しむためには、自分の趣味などにお金を使うことも忘れないようにしたいものです。貯蓄や支出の平均データは参考になりますが、給与の多くを貯蓄に回してしまうと、使えるお金が少なくなって人生を楽しめなくなってしまう可能性があります。何が必要で何が不要か、自分の中で優先順位を決め、不要な部分の支出は減らし、大事にしたい部分に優先的にお金を回すなど、自分らしく家計を調節することで、より充実した日々を過ごしやすくなります。

旅行が好きな人は旅行費を、車が好きな方は車関係費を貯めるなど、目標を明確にして貯蓄をすると楽しみが広がるでしょう。

6.4. 老後のための貯蓄

生命保険文化センターがおこなった意識調査によると、夫婦二人の老後の日常生活費は最低で23万2,000円、ゆとりある生活費は月額37万9,000円となっています。日本年金機構によりますと、老後の主な収入源となる公的年金の平均額は、夫婦二人で月額230,438円となっています。老後ゆとりある生活を送るためには、公的年金以外に月10万円以上が必要となります。

公的年金の不足分を補う資金は、退職金と貯蓄になります。自分の年金額と退職金がいくらになるのかも確認し、計画的に貯蓄をして老後資金を準備しましょう。

参照：公益財団法人生命保険文化センター「2022（令和4）年度生活保障に関する調査」

参照：日本年金機構「令和6年4月からの年金額等について」

6.5. 毎月の固定費を見直す

毎月決まって出る支出を固定費と言います。固定費には、家賃や住宅ローンの返済、保険料や携帯電話料金、水道光熱費、音楽や動画配信などのサブスクリプション代などがあります。

こうした固定費の見直しは、手間がかかりつい後回しにしがちですが、一度見直せば節約効果がずっと続いて大きな効果が期待できます。固定費を見直して節約できた金額を毎月貯蓄にまわすと、負担なく貯蓄できます。

6.6. 自動的に積み立てる仕組みを作る

貯蓄はいかに意識せず、手間をかけずにおこなうかが継続の鍵です。

給与天引きや銀行の自動積立を利用すれば、毎月の給料日など決まった日に一定金額を預貯金に振り分けることができ、手間をかけずに自然とお金を貯めることができるので、積極的に活用しましょう。

6.7. 目標設定と貯蓄の目的を明確にする

いつ、何のために使うお金かを明確にすると貯蓄のモチベーションにつながります。例えば、旅行のための資金、住宅購入のための頭金、子どもの教育資金、老後資金とでは、お金を使う時期も違えば金額も異なります。

目的を決めて、目的ごとに積立をすると、時間の経過とともに積立額が増えていき、夢の実現が近づいていることを実感できるでしょう。

6.8. 投資を活用してお金を増やす

お金を使う目的や時期によっては、預貯金で貯めるだけでなく、投資でお金を増やすことが向いている場合もあります。特に、余裕資金や老後資金の場合には、長期的な運用が可能となるため、投資で増やすことも考えていきましょう。

また、NISAやiDeCoの制度を使えば、さまざまな税制上のメリットを受けることができるため、少額からつみたて投資も検討しましょう。